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ギャンブル依存症を克服しましょう。

そもそもギャンブル依存症とはどんな病気のことを指すのでしょうか?
ギャンブルをやっているだけで依存症と言われるのか?

自分が当てはまっていないかも含めてご覧ください。

ギャンブル依存症とはどんな病気のことですか?

ギャンブル依存症は、歴史的に見るとおおよそ1970年代後半にWHOによって「病的賭博」という正式名称で、正式に病気と認められました。
またその後、研究の進歩によってこの病気への理解などが進み、ギャンブル依存症に陥ってしまうメカニズムが明らかになってきました。
代表として言われているのが「アルコール依存症」や「薬物依存症」と似ている点が指摘されています。

この為、アルコール依存症などと同じ疾病分類(※1)に「ギャンブル障害」として位置づけられ、依存症として認められました。

※1行動嗜癖、物質使用障害

ギャンブル依存症の主な症状

この中に、少しでも自分が当てはまっていないか確認をしてみてください。
※必ずしも当てはまるからといって依存症とは限りません。

  • ギャンブルをしないと落ち着かない
  • ギャンブルにのめり込んでしまう
  • ギャンブルを辞めようと思っても辞められない
  • ギャンブルをする為に、人に嘘をついたことがある
  • ギャンブルをする為に、借金をしたことがある
  • 返さなければいけないお金でギャンブルをしてしまった
  • 掛け金の金額などがどんどん上がってしまう
  • ギャンブルをしたいが為に、大切な人を裏切ってしまった

こういった項目がギャンブル依存症の主な症状と言われています。

ギャンブルを少しでもする方は、誰でも依存症になりえます。若い人や、男性の方、またストレス耐性があまり無い方などもなりやすいと言われています。
ギャンブルをする人が身近にいたり、ギャンブルができる環境に身をおくことも、環境要因として依存症になりやすいと言われています。

ギャンブル依存症になりやすいものは?

次にギャンブル依存症になりやすい、ギャンブルは一体どれなのか?解説していきます。
一般的に、パチンコやスロットなどの電子ゲーム機の場合は、機械そのものに依存させる要因がふんだんに含まれています。
例えば、大当たりの瞬間に脳裏に残るような甲高い音だったり、一度当たった経験がある方は、当たる一歩手前の場面などを見ると脳の中でドーパミンが分泌され高揚感を得られるようになります。
そういった物質が脳内で発せられることにより、脳の活動が活発になってギャンブルを続けたい、やりたいと人間に思わせてしまう仕組みができています。
大きな音や光を出す機械が多いのも、負けているのに勝っているかのような錯覚を起こさせ脳内を活発にする効果があると言われています。

また、スロットやパチンコは駅前には必ずあると言っても過言ではなく利用のしやすさからのめり込んでハマってしまう人が一定層いるのが現実です。
仕事帰りにさらっと行くはずが、飲み会もすっぽかし熱中してしまう場合は危険度が高いです。

国が定めた規制

近年、パチンコやスロットの業界でもギャンブル依存症を生まない為に、規制などがかかってきております。
今までは、等価だった換金率が等価ではなくなったり。一回に出る当たりの出玉を規制したり。
スロットの枚数規制が導入された背景には、一部のプレイヤーが大量の出玉を得て過剰なギャンブル依存症に陥るリスクがあることが挙げられます。枚数規制は、ギャンブル依存症を予防するための取り組みの一環として、プレイヤーが1日に負けることができる上限枚数を制限することを目的としています。

枚数規制によって、プレイヤーが大量の負けをした場合でも、それ以上の出玉を得ることができなくなります。これによって、過剰なギャンブル依存症に陥るリスクを減らし、健全なギャンブルを促進することができます。また、枚数規制は、違法な賭博を減らすことにも役立ちます。
一方、現在のスロットには、有利区間と呼ばれる一定の時間帯や条件下で出玉が増える設定があります。この有利区間は、プレイヤーにとって大きなメリットとなりますが、一方でその区間外で大量の負けをしてしまった場合、有利区間内で取り戻すことができなくなってしまうというデメリットもあります。このため、一部の業界団体は、有利区間内での最大出玉を「獲得」から「差枚」へと変更する自主規制を行っています。
こうしてスロットやパチンコ業界では現在も様々な取り組みが行われており、これらの取り組みは、ギャンブル依存症を防止し、健全なギャンブルを促進することを目的としております。

近年のギャンブル傾向

スロットやパチンコに規制が入る中、コロナ化ということもあり家でできるギャンブル「オンラインカジノ」も直近目立つようになってきたかと思います。

こちらもスロット・パチンコ同様に依存率の高いものと言えるでしょう。
また、スマホやパソコンなどですぐにどこでも利用できてしまうのも依存症が発生しやすい要因とも言えます。

オンラインカジノは、インターネットを通じてプレイするカジノゲームです。カジノゲームの中には、トランプゲームとして一般的に人気な「ブラックジャック」「ポーカー」などもあり、「スロット」「ルーレット」といったいわゆるギャンブルというゲームもあります。
オンラインカジノは、一定のルールに基づいてゲームが行われるため、ランダム性が保たれています。しかし、オンラインカジノは、ギャンブル性が非常に高く、依存症になりやすく、多額の借金につながる危険があるため、注意が必要です。

オンラインカジノが依存症になりやすい理由

オンラインカジノを利用する上で依存症になりやすい理由として以下が挙げられます。

  • オンラインカジノは、いつでもどこでもプレイできる為、簡単に手軽に始めることができる
  • オンラインカジノは、高額な賭け金をかけることができるため、大きな勝利に期待を持ってしまう
  • オンラインカジノは、そのゲーム性が楽しいため、プレイに没頭し時間を忘れて遊んでしまうことがある
  • 小さい金額でも、大金に変わり多くのお金を一瞬で獲得することも可能なため我を忘れてお金を使ってしまう
  • 1日の間で自分の好きな時間に始められて、家の中でもお金を賭けることができることからハマりやすいと言える
  • 一回のプレイがパチスロなどと同様に、20円ほどから始められて大金を稼ぐことも可能なため、中毒性が高い

以上のような理由から、オンラインカジノは依存症になりやすく多額の借金などに繋がることもあり、またスロットやパチンコよりも消化のスピードも早いためより多くのお金を費やすことが可能です。

また、オンラインカジノは運営の状況によっては違法と定められる可能性もあるため、安易に手をだすのは辞めておきましょう。

意外と知らない違法行為

ギャンブルを行う上で意外と気づかない違法行為があるのはご存知でしょうか?

  • 競馬
  • 競艇
  • カジノ
  • スポーツベット
  • スロット
  • パチンコ

一見、合法だと思われるギャンブルでも違法になるものがあるので注意しましょう。
例えば、競馬であれば「ノミ行為」というのはご存知でしょうか?
これは競馬場などで行われる行為となりますが、馬券を買う時は基本的に競馬場の売り場で買いますよね?それを個人的に馬券を引き受ける仲介業者の様な行為をノミ行為と言います。
これは、仲介業者の人は実際には馬券を買わずに、買い目がハズレた時には全てのお金が懐に入り、当たった時は1割程度手数料を引いて相手に払うというような仕組みです。実際には外れる人のが多いため、ノミ行為を行う仲介業者が基本的には違法に儲かる仕組みとなっています。こういう人から購入すること自体も違法となる為、気をつけましょう。

その他には、スロットと言っても部屋の一室などを借り、風営法に基づく許可を受けていない、無許可営業を行う闇スロというものもあります。これは違法なレートを用いていたり、許可を受けずに違法改造されたパチスロ台を設置し賭博として営業しているものです。こちらも違法行為となる為、気をつけましょう。

また、スポーツベットやオンラインカジノも違法になるものとそうでないものがあります。こちらは運営元がどこで運営を行っているかが重要になります。
海外で政府公認のライセンスを取得しているところであれば、日本でのプレイは海外旅行に行ってカジノをプレイするのと同じで違法とはなりません。厳密には法律が定まっていない為グレーとなります。
ただし、こちらもインカジ、または闇カジノと言われるものには要注意です。
これは実際の店舗内に設置されたパソコンやインターネット環境でカジノゲームをプレイし勝敗に応じてその場で払い戻しをする店舗のことです。
こちらも一攫千金を狙えたり、短時間で大金を簡単に手にすることができる為、中毒性も高いです。
日本では競馬や競輪など国が認めているものを除きこうした賭博行為は全面的に違法となっています。
簡単に稼げるからと言ってわからないものには安易に手を出さずに国が認めた安全なものだけにしておきましょう。

ギャンブル等依存症でお困りの皆様へ

ギャンブル依存症は立派な病気です。自分でコントロールができなくなる精神疾患の一つです。これにより日常生活や社会生活に支障が生じることがあります。
この依存症は、ただのギャンブル依存だけではなくうつ病の発症や健康問題、虐待、自殺、犯罪を犯してしまうなど社会的問題へも発展しかねません。
まずは一人で悩まず相談をしましょう。

消費者ホットライン

少しでも依存症かも?と思ったり、困った時は一人で悩まず「消費者ホットライン」188にご相談をしましょう。
地方公共団体が設置している身近な消費生活センターや消費生活相談窓口をご案内します。